コナー・ストリンガー記者
ドナルド・トランプの気分の浮き沈みや集中力の短さにひれ伏す「イエスマン」の軍団が、イランとの和平への展望を妨げている。21日、爆撃再開を警告した翌日に大統領が停戦の無期限延長を発表したことで、ホワイトハウスが主張する「成功」という理屈は行き止まりに達しつつあると、内部関係者は語る。
過去48時間だけでも、米大統領は合意が「近い」と主張した直後に、それは「手が届かない」と述べた。混乱を象徴するように、トランプ氏が19日に「副大統領がイラン交渉官との会談のためにパキスタンへ向かっている」と述べた後も、JD・ヴァンス副大統領は依然としてホワイトハウスに留まっていた。
数日間にわたる引き延ばしの後、先に動いたのはテヘランだった。イラン側は、数日前から崩壊しつつあった和平プロセスから離脱すると表明していた。
トランプ氏のその後の声明は、米国の株式市場が閉まった数分後に出された。戦争が8週目に入る中、大統領は再び態度を軟化させ、イラン側が和平案を提示するためのさらなる猶予を与えると述べた。
「政権内の誰も、何が起きているのか分かっていないようだ。計画が何なのか、今何を目指しているのかさえもだ。すべてはただの巨大な大混乱(ジャイアント・クラスターファック）であり、説明責任もゼロだ」と、トランプ界隈の情報筋はテレグラフ紙に語った。
トランプ氏の最も親しい側近たちでさえ、彼の『トゥルース・ソーシャル』での更新ペースについていくのに苦労している。それらの投稿は多くの騒音を生み出しているが、目に見える外交的進展は何らもたらしていない。
イランに関する明確な計画の不在
19日、マイク・ウォルツ国連大使とクリス・ライトエネルギー長官は、朝のニュース番組で、ヴァンス氏がイスラマバードでの交渉を主導するために現地へ向かうと述べた。
それと同時に、トランプ氏は記者団に対し、副大統領は安全上の理由で渡航しないと語っていたが、その後前言を翻し、やはりパキスタンへ行くと述べた。
元高官らは、こうした行動は大統領が、戦争遂行時に通常政権を導くべき組織からますます切り離されていることを示していると指摘する。
代わりにトランプ氏は、戦況を形作り、場合によっては和らげて伝える、忠誠心の強い側近たちの狭い輪からの本能とアドバイスに頼っている。
彼がかつて語った「4週間から6週間」という戦争期間を大幅に過ぎた今、絶え間なく続く矛盾したメッセージや合意に関する誇張された主張は、一つの現実を指し示している。すなわち、「明確な計画など存在しない」ということだ。
かつてはイランの核爆弾保有を阻止するための計算された軍事キャンペーンに見えたものは、一貫性のない日々のアップデートへと劣化してしまった。
大統領や、イランのモハンマド・ガリバフ国会議長によって放たれるSNSの投稿は、閣僚や、大統領自身が様々なインタビューで行うコメントよりも、はるかに強力にメディア報道を支配する傾向にある。
イランと米国の主張は食い違ったままであり、それは双方の要求がこれまでのところ相容れないものであることを反映している。
トランプ氏の行動は、戦争中の米国の意思決定の拠り所となる伝統的な長時間の構造化された国家安全保障会議に対し、彼がほとんど忍耐を持ち合わせていないことを示している。彼は展開する事象にその場で反応することを好むが、これは1期目の際に側近たちが必死になってそこから彼を引き離そうとしたスタイルである。
「伝統的な意思決定はもう行われていない。トランプはそれを好まず、制約されていると感じるのだ」と、ジョン・ボルトン元大統領補佐官（国家安全保障担当）は、伝統的な意思決定プロセスの放棄についてテレグラフ紙に語り、「1期目は、それが彼自身の利益になると説明できたので、まだプロセスというものがあった。今や彼は、自分の好きなようにできると考えている」と付け加えた。
トランプ氏の全権を握るスージー・ワイルズ首席補佐官は、側近たちが大統領に戦争の「バラ色の見通し」を与えていることに懸念を表明していると言われている。しかし、イランと米国の膠着状態は、彼女が大統領の「すべては計画通りに進んでいる」という揺るぎない見解を変えさせる説得力を持てていないことを示唆している。
「彼らの指揮系統の中に、国家を代表して話すグループは一つもない」と、大統領に近い情報筋は語った。
この紛争においてトランプ氏の最も親しい同盟者の一人は、ピート・ヘグセス国防長官である。彼は戦闘作戦を「神に承認されたもの」として位置づけ、現実的な戦術や軍事ドクトリンとはかけ離れた宗教的なレトリックを繰り返し持ち出している。
大統領は、ヘグセス氏が戦争の終結を望んでいないとさえ主張しており、記者団に対し「ピートは（戦争が）解決されることを望んでいなかった」と語り、初期の爆撃作戦を真っ先に支持したのが彼であったと述べた。
2024年の大統領選を通じて対外戦争への不快感を表明していた孤立主義者のヴァンス氏は、当初ほとんど沈黙を守っていたが、その後、和平交渉という任務を与えられることで、戦争遂行への批判を封じられている。
トランプ氏の国家情報長官であるトゥルシー・ギャバード氏も、閣僚に任命される前は対外戦争の激しい批判者だった。伝えられるところでは、すでに解任の危機に瀕している彼女は、沈黙を守っているようである。
大統領には米軍の成功を収めたビデオが毎日提供されているが、内部関係者によれば、彼は紛争の「不運な出来事」からは遠ざけられているという。その中には、指定された標的の近くにいた170人以上の学童を死亡させたと報じられている米軍のミサイル攻撃も含まれる。
トランプ氏と国防総省は、開戦初期に起きたこの攻撃について調査中であると述べていた。
米軍の能力を称賛していないときの大統領は、協力しない欧州の同盟国に対して不満をぶつけようとしてきた。
内部関係者は「パニックが起きている。ホワイトハウスは、誰も助けに来ないこと、欧州勢が立ち上がらないと悟っている。この状況を終わらせなければならないという責任が、今やトランプにのしかかっている。彼の忍耐は限界に達しており、周囲には『もう関わりたくもない』と漏らしている」と付け加えた。
「彼の投稿が混乱を引き起こしている」
ある情報筋は、トランプ氏がいかに怒りっぽくなっているかを語り、睡眠時間が減り、側近たちの介入を受けずに『トゥルース・ソーシャル』へチェックなしの投稿を続けていると主張した。側近たちは以前から、SNSの活動を控えるよう大統領を説得していたと報じられている。
しかし、最新のアップデートが行われたのは、やはり『トゥルース・ソーシャル』だった。石油価格が再び上昇し、100ドル（約74ポンド）に迫る勢いとなった日の株式市場が閉まった数分後のことだった。
戦略的な航路であるホルムズ海峡に関する大統領のコメントは、パキスタンやその他の国々が進めていた終戦交渉の努力を台無しにするばかりだったと、湾岸諸国の外交筋は語った。
この外交筋は、「彼の投稿こそが混乱の原因です」としながら、「良い面も悪い面がありますが、悪い方の影響が甚大です。一つ一つのツイート（投稿）の背後には投稿する理由がありますが、それはしばしば株式市場に向けられたものです」と語った。
4月1日、ホワイトハウスのクロスホールにある大統領演壇の後ろで、トランプ氏は国民に対し、軍事的目標はほぼ達成されており、戦争は終りに「非常に近づいている」と語った。
しかし、それから21日が経過し、最初の爆撃が開始されてから52日が経った今も、同じ障害が残ったままである。(“’It’s all a giant clusterf—’: Inside Trump’s floundering Iran peace process”, By Connor Stringer, The Telegraph April 22, 2026)
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